アメリカ不動産投資の今後!メリット・デメリットは?おすすめ方法も紹介

アメリカ不動産投資の今後!メリット・デメリットは?おすすめ方法も紹介

資産形成を考える人の間で人気の “不動産投資”。

なかでも近年注目を集めているのが、アメリカ不動産への投資です。

右肩上がりの成長を続けるアメリカにおいて、不動産投資には大きなメリットがあります。

しかし、どこか怖いイメージのある不動産投資…。

そこで今回は、アメリカ不動産投資の現状とメリット・デメリットを初心者にもわかりやすく解説します。


アメリカ不動産投資の今後は?

不動産投資の対象には、国内不動産だけでなく海外不動産もあります。

海外不動産投資の中でも、アメリカ不動産投資が投資対象になっています。

なぜアメリカが不動産投資に選ばれるのか?

アメリカ不動産投資が注目される理由として、「アメリカ」の以下の3つの特徴が挙げられます。

●今後も増加が見込まれる人口
●ドル資産を保有できる
●活発な中古不動産流通

それぞれを詳しく見てみましょう。

人口は今後も増え続けると予想されている

米国の人口は増え続けており、今後も増え続けると予想されています。

米国の人口増加率は2020年になっても上昇を続けており、州によっては人口増加率が10%を超えるところもあります。

若い世代の人口も増えているので、今後の経済発展にも最適です。

ちなみに、総務省が発表した日本の人口増加率は2021年10月時点でマイナス0.51%で、1950年以降で最大の減少率となっています。

人口が増えれば住む場所が必要になるので、不動産の需要も増えるでしょう。

米国では人口が増え続けているため、不動産需要が拡大しています。人口増加が続く米国では、今後も不動産需要の高まりが予想され、不動産投資に有利となります。

世界の基軸通貨としてのドル

アメリカ不動産の魅力の一つは、ドル資産を保有できることです。

ドルは基軸通貨として世界のどこでも使われる高い通貨力を持っています。

基軸通貨とは、国際通貨の中で中心的な地位を占める通貨。

ドルは金、原油、その他ほとんどの取引のベースとして使われています。

今後もドルが世界経済をリードしていくと考えられており、ドルの信頼度は高いといえます。

資産運用で重要な分散投資を行う上で、基軸通貨ドルは外せません。

アメリカの不動産に投資すると、家賃収入や不動産売却代金をドルで受け取ることができます。

つまり、アメリカ不動産への投資はドルへの投資でもあります。

海外不動産の有効活用は、円安に対するリスクヘッジとして活用されることが多いです。

中古不動産の流通が活発

アメリカの不動産市場の特徴のひとつに、中古市場が活発であることが挙げられます。

近年は意識も変わってきたが、日本人はまだまだ “新築 “を重視する傾向にあります。

絶対に新しい家に住みたい!という人は多いです。

新築物件の人気は高く、築年数が経てば経つほど人気はなくなり、資産価値は下がります。

しかし、アメリカの不動産市場の場合、「古い=価値がない」わけではありません。

逆に、築年数が古い住宅の方が新築住宅よりも価値があることも珍しくないのです。

また、日本ではマイホーム購入後もその家に住み続ける人が多いが、アメリカでは引っ越しを繰り返すのが一般的。

そのため、アメリカの中古不動産市場は、新築不動産市場よりも活発で規模が大きいという特徴があります。

中古車の価値が下がらないため、家賃収入や売却益も狙えるでしょう。

アメリカ不動産投資のデメリット

アメリカの不動産投資
アメリカの不動産投資
アメリカでは不動産価格の高騰が続いている結果、すでに手が出せない水準に達している可能性があります。

住宅価格の上昇に加え、日本人投資家の場合は為替の影響もあります。

日本人がアメリカで不動産投資をするのは、以前より手が届きにくくなっているのは間違いありません。

さらに、減価償却による節税効果は薄れつつあります。
かつて海外不動産投資の魅力のひとつは、海外物件購入による節税効果でした。

しかし、2020年に税制が改正されました。

建物、建物附属設備、機械装置、器具備品、車両などの資産は減価償却資産と呼ばれ、一般的に時間の経過とともに価値が減少していきます。

建物にしても、購入時から時間が経過すれば、徐々に老朽化し、その価値は下がっていくのです。

アメリカ不動産の節税効果は、改正前より少なくなっているのが現実です。

アメリカ不動産投資のおすすめエリア

今回は5つのエリアを紹介するので、それぞれのエリアの特徴を理解しておきましょう。

ダラス

2021年のアメリカのGDPデータによると、テキサス州は1兆9853億ドルでカリフォルニア州に次いで第2位です。

もともとテキサス州には法人州税がなく、多くの法人企業がオフィスを構えています。

人口増加率も高く、不動産投資には魅力的なエリアといえるでしょう。

ハワイ州ホノルル

税制改正により減価償却による節税効果は期待できないですが、人口増加率が高く、不動産投資として収益を狙いやすいでしょう。

オハイオ州コロンバス

オハイオ州コロンバスは、日本の大手自動車メーカーであるホンダの本拠地であり、多くの日系企業が進出しています。

州都でもあり、オハイオ州で最も人口が多いエリアです。

アメリカ有数の商工業都市であり、不動産投資にもおすすめです。

ジョージア州アトランタ

ジョージア州アトランタは、飲料メーカーのコカ・コーラや航空会社のデルタ航空などアメリカを代表する大企業の拠点があるほか、日系企業の進出も多いです。

アメリカでもレベルの高いジョージア工科大学を中心に優秀な人材が集まりやすい都市であり、起業家やベンチャー企業も多く生まれています。

アリゾナ州フェニックス

アリゾナ州フェニックスは温暖で乾燥した砂漠地帯を生かし、精密機械や半導体を生産する工業都市として発展してきました。

また、グランドキャニオンをはじめとする多くの国立公園があり、観光客にも人気があります。

アメリカの不動産投資はデメリット対策が重要

メリットも多く魅力的な米国不動産投資ですが、デメリットもあることを忘れてはいけません。

いかにメリットを最大化し、デメリット対策を講じるかが成功のカギです。

アメリカの不動産投資に不安がある方は、投資サービス会社にご相談ください。

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