最近、経営層などのマネジメントやリーダーシップに対して求められるようになった素質の中にインテグリティという言葉があります。
この言葉はビジネスにおいてどのような意味で使われるようになったのか、またなぜ重要視されるようになったのでしょうか。
そこで、インテグリティについて、概要、定義から企業の事例まで詳しく紹介します。
インテグリティとは?
インテグリティとはラテン語のIntegerに由来しており、日本語の意味としては「誠実」「高潔」「真摯」などという概念を指しています。
ビジネスにおいては、企業の経営やマネジメントにおいて重要な素質や価値観を示すようなもの。
インテグリティを念頭に置きながら、企業は幅広く社会的責任の遂行と倫理観の順守の実践を行っています。
もともと、欧米の企業で、経営方針や個々人が持つべき価値観に対して使われるようになった言葉です。
次第に意味が拡大解釈されるようになり、企業経営や組織マネジメントの領域でも使われるようになりました。
コンプライアンスとの違い
コンプライアンスは、法令順守の一面のみでとらえられることが多いです。
単に法律を守ればよいというわけではなく、倫理観や規範という一面も含めて広くカバーされるべきです。
コンプライアンスが組織や社会が求めるニーズに応じる他律的な規範であるのに対して、インテグリティは従業員個々人に拠った自律的な規範ということができ、その違いは明確です。
平たく言うと、コンプライアンスには悪いことを避けて企業経営するという印象があります。
しかし、インテグリティは自ら進んで良いことをしていく、社会にどのように貢献できるか探していくというような自主性が含まれます。
インテグリティの定義
インテグリティという概念を提唱しだしたのは、ウォーレンパフェット氏とピータードラッカー氏だとされています。
ドラッカー氏は「個々人による価値観のため、インテグリティという言葉の定義は難しい」と指摘しています。
明確な定義は難しいですが、この言葉が持つ抽象度を下げていき、わかりやすくするためにインテグリティがない状態をしっかり理解して明確化していく必要があります。
インテグリティがない人とは、ドラッカー氏によると「冷笑家」「人の強みではなく、弱みに焦点を合わせる者」「部下の人格ではなく、頭脳を重視する」「有能な部下を恐れる」などといった人物が当てはまります。
つまり、インテグリティがない状態とは、組織を構成するための人と組織が尊重されていない不健全な経営状態のことを指し示すのです。
したがって、逆説的に定義を示すとすれば、インテグリティがある状態とは組織を構成するための人と規範が尊重されている健全な企業体制のことを指します。
インテグリティが重要視される理由
インテグリティは、行き過ぎた成果主義などが起因して企業の不祥事が頻繁に発生してしまう現状があったことから注目されるようになりました。
法令順守という一面のみではなく、幅広く社会的責任を果たしていく姿勢と、企業倫理を実践していく姿勢を目指した経営のことをインテグリティマネジメントと呼ぶようにもなりました。
また、政府主導で行われる働き方改革などをきっかけに雇用問題が頻発するようになり、そのような問題の中で従業員にも企業にも足りていない要素として注目されてきたのがインテグリティです。
インテグリティを重視した経営をすることによって、顧客に信頼されるようになったり、自社を健全な企業だとブランディングすることもできるので重要視されています。
さらに、経営層が率先してインテグリティを実践していると、その姿を見た従業員たちもついていきたいと思えるようになり、健全な企業経営を個人レベルのモチベーションから推進することができます。
インテグリティを意識している企業の事例
実際にインテグリティは、どのように企業の経営に生かされているのでしょうか。
そこで、インテグリティを意識した経営をしている企業の実例を紹介します。
花王
花王は「花王サステナビリティ」という自社オリジナルの冊子を作成し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを積極的に行っています。
法と高い倫理観のもと、誠実な経営をしていることをブランディングしているのです。
また、この活動以外にも、コンプライアンス通報や相談に対して従業員に真摯に向き合い対応することを通じて、全ての社員にとって平等な職場環境を求めることが重要だと示しています。
伊藤忠グループ
伊藤忠は大々的に「ITOCHU Misson」「ITOCHU Values」というものを打ち出しています。
また、企業行動基準として誠実・情熱・多様性・挑戦・先見性を掲げており、従業員に対して経営層からインテグリティを示すようにしています。
ダイムラー
ダイムラーは業務活動の基本となる、そして最重要課題としているのがインテグリティです。
「公正であるとして認められている倫理理念に従って、企業活動がなされる場合にのみ経済的な成功が永続して可能になる」という考えを示しています。
それらを行動指針として従業員にも示しています。
従業員に対して、義務感ではなく意思を持つことを促しており、職場で実践されることを方針として決めています。
インテグリティを大事にして企業を作り上ろう
健全で公平感あふれるビジネスにおいて、大きな成功を収めるためにはインテグリティが必要。
このインテグリティを対外に示すことで、ブランディングすることも大事ですが、まずは率先して自社がインテグリティを体現した経営をすることが重要です。
それには、経営銅やリーダー人がまずはインテグリティを理解して体現して従業員に浸透させることが大事だといえるでしょう。
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